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世界保健機構(WHO)

世界保健機構は一般の人には、世界中の人々のためにワクチンを配り、インフルエンザと戦い、人類の健康のために日夜活躍していると思われているかも知れない。だがそこには巨額の金が絡み、人類の人口削減のための様々な陰謀が渦巻いていると言われる。この背景にあって金儲けをしているのは製薬会社と政府中枢の関係者たちだ。インフルエンザ・ワクチンの製造会社の重役や株主には、政府要人およびイルミナテイーに関係する人々が多く鎮座している。

彼らは政界の有力者や有名芸能人を使ってキャンペーンを行ない、水銀入りの子供用三種混合ワクチンや水銀入りのインフルエンザ・ワクチンを製造販売し、巨額の利益を得てきた。『インフルエンザをばらまく人々』を書いた菊川征司氏によると、事情を知っている政府要人や製薬会社の役職者、キャンペーンを行なっている政治家や有名芸能人まで、彼らは自分の子供はもちろん、親や兄弟など他の家族にもワクチンを決して打たせないという。実際アメリカ議会で共和党のダン・バートン議員が、水銀やチメロサール(水銀化合物)入りのワクチンがどれだけ接種者に被害を及ぼしているかについて追及したことがある。

世界保健機構(WHO)が行なっているのはこれだけではない。WHOと製薬会社が共同で新型のインフルエンザ・ウィルスを開発しているという。彼らは新しいウィルスを数年おきに作り出し、新たな型のウィルスが発見されたというニュースをWHOを通じて世界中に流す。各国政府は在庫しているワクチンは新型には効かないので、新しいインフルエンザ・ワクチンを作らなければならなくなる。しかし流行のピークとなる初冬には間に合わないように新型インフルエンザ発見のニュースが流されるので、多くの国は何千万人分も買わなければならなくなる。こうしてアメリカを含め世界中の国々で何億人分というワクチンが売れまくり、WHOとつるんだ製薬会社は巨額の利益を得ることになる。この新インフルエンザ・ワクチンを買ってくれる一番のお得意先が日本だという。

最近WHOはブタ・インフルエンザが変異し人間同士で感染するのは時間の問題だと言ったり、いつトリ・インフルエンザが変異して大流行してもおかしくないと言ったり、新型インフルエンザが爆発的に流行するだろうと言ったり、当たりもしないのに危機感を煽(あお)る発言を行なっている。これは彼らが新しいウィルスを開発している間接的証拠でもあり、もし流行したとしても、彼らがばら撒いたのではなく予測が当たったのだと公言するためだ。

WHOの予測が全て当たったりすると、あまりにも出来過ぎたシナリオのように見えて、返って変な疑いをかけられる可能性があるため、今のところはたまにしか当たらないようにしていると思われる。しかし天変地異や異常気象が次々と起こるようになれば(こられも闇の支配者が画策したものだという噂がある)、どさくさに紛れて今度は本格的に強力なウィルスをばら撒くだろう。

世界保健機構(WHO)一方彼らは善意を装うための活動も行なっている。例えばアメリカのある製薬会社はワクチンを1000万人分、WHOに寄付したりしている。しかし実際はこの寄付も別に他人のために行なっているわけではない。毒入りのワクチンを接種された人々はいずれ何らかの病気持ちになるので、その時はまた別の薬が売れて寄付した分を上回る利益が得られるという計算だ。日本の製薬会社もそうだが、その経営陣や開発者は人が死のうが苦しもうが障害児が生まれようが、会社と自分の利益のためになるならそんなことは意に介しない。利益と効率のみを追い求めてきた資本主義経済はこうした歪んだ面を持っている。また闇の支配者の壮大な人類奴隷化計画からすれば、数千人や数万人の被害など取るに足りないことなのだ。


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